<日本基準の概念FWにおける質的特性>

　まず、日本の討議資料・概念フレームワーク(討議資料)における質的特性についての述べる。討議資料において、意思決定有用性には「信頼性」及び「意思決定との関連性」の二つの基礎的特性がある。信頼性とは会計情報が信頼にたる情報であることであり、意思決定との関連性とは会計情報が将来の投資の成果についての予測に関連する内容を含んでおり、企業価値の推定を通じて投資家による意思決定に積極的に貢献することである。この二つの基礎的特性の間にはしばしばトレードオフ関係が存在する(図1)。

　信頼性は、「検証可能性」、「中立性」及び「表現の忠実性」の3つの下位概念に支えられている。検証可能性は、見積もりが測定者の主観に左右されないことを要求している。中立性は、一部の関係者だけに偏重することのない財務報告を要求している。表現の忠実性は、事実に対して会計上の分類項目を明確に対応させることを要求している。

　意思決定との関連性は、「情報価値の充足」及び「情報ニーズの存在」の2つの下位概念によって支えられている。情報価値の充足とは、投資家の予測や行動が情報の入手によって改善されることである。さらに情報価値があると期待させるためには、その情報についてのニーズが存在する必要がある。

　さらに、討議資料は「内的整合性」及び「比較可能性」の2つの一般的制約がある。内的整合性は、会計基準が矛盾なく内的に整合しているということであり、比較可能性は、同一時点の企業同士及び企業を時系列に比較可能であるということである。

<国際基準の概念FWにおける質的特性>

　次に国際基準の概念フレームワークにおける質的特性についての説明する。国際基準の概念フレームワークにおいて、意思決定有用性は「表現の忠実性」及び「目的適合性」によって支えられている。これは、それぞれ日本の討議資料の信頼性と意思決定関連性に対応している(図2)。